研究用図書購入依頼
研究室に備え付ける図書の購入
「図書を購入する」ボタンから物品図書請求システムにログインして、購入依頼を行ってください。
教員発注として購入済みの図書や継続購読図書の支払手続きもこちらからお願いします。
※法人カードを使用される場合は、法人カードでの図書購入についてをご覧ください。
ご利用上の注意点
- このサービスは学内からのみアクセス可能です。またご利用には、附属図書館の利用者登録(ID)が必要です。
- 利用者IDをお持ちでない教員の方は、申込書(PDFファイル)を最寄りの図書館にご提出ください。
- 購入対象となる図書等(図書館で受入を行う資料)の範囲については、「対象となる図書」をご覧ください。
- 教員発注として購入された図書の支払手続きをご希望の場合は、「教員発注図書」をご覧ください。
- 図書請求システムの入力方法については、「物品図書請求システムマニュアル」(学内からのみ)をご参照ください。
- 学生用図書(図書館備え付け分)のご推薦については、教員推薦図書についてについてのページをご覧ください。
教員発注図書(発注済としてご申請ください)
「長崎大学教員等発注手続取扱要領」に基づき、発注される図書につきましては、 検収から支払いまで全て図書館が行いますので、納品先を「図書館」としていただけますようお願いいたします。
研究室納品とされた場合には、書籍到着後、該当の図書と請求書類一式を図書館までお持ちください。
1.発注を行うまえに
購入する資料が、購入対象となる図書等に該当するかを確認してください。
初めて発注を行う業者については、後払いが可能であるかをご確認のうえ、発注前に図書情報担当にご連絡ください。
2.図書館納品の場合(※推奨)
お手元に納品書(控)が届きましたら、物品図書請求システムへのご入力をお願いいたします。
確定処理までご自身で行うようにしてください。(図書館では確定出来ません)
図書登録の手続きが完了しましたら、お受け取りのご連絡を差し上げます。
3.研究室納品の場合
お手元に図書が到着しましたら、物品図書請求システムにご入力後、該当の図書と請求書類一式を図書館までお持ちください。学内便でお送りいただいても結構です。
請求書類の提出先は、図書館です。会計係に提出されないようご注意ください。
法人カードでの図書購入について
法人カードで図書を購入される場合は、下記の点にご注意いただけますようお願いいたします。
(カードの利用方法や利用条件、管理その他については、物品購入と共通になります)
- 図書館で購入可能な資料は、購入対象となる図書等に該当するもので、カード決済ができるものに限ります。購入後はすみやかに図書請求システムに「法人カード払い」として入力してください。法人カード名義欄は、必須入力項目です。
- 図書が納品されましたら、現物と納品書等を図書館までお持ちください(学内便でお送りいただいても結構です)。検収から支払いまで全て図書館で行いますので、関連書類は会計係ではなく図書館にご提出をお願いします。なお、海外からのご注文等、納品に時間を要する図書については、事前に発注状況をお知らせください。
- 海外のネット書店(Amazon.co.jpのマーケットプレイスを含む)での洋書の購入は、配送事故の多いこと、予定よりも到着に時間が掛かる場合があること等から推奨していません。
対象となる図書(はじめにご一読ください)
1.図書館で受入をする図書等の範囲
教員が教育・研究を目的として購入を希望する図書、図書館資料として管理することが適当な資料(例:CD-ROM, DVDなど。※個人用PCにインストールして使用するものは除く)は、原則図書館で購入し登録を行います。
但し、以下の図書等は図書館として登録管理することが適当ではないため、図書館資料として取り扱いません。 通常の物品として経理調達課に購入依頼を行ってください。
- 附属病院で使用する診療用の図書等
- 附属学校で使用する図書等
- 練習船で使用する図書等
- 離島などの遠隔地で使用する図書等
- 事務用に使用する図書等
- 切り取って使うペーパークラフト材料のようなもの、主に記入するために使うノートブックやワークブックのようなものなど、情報の取得ではなく、材料や用具として使用し、消耗することが予定されているもの
- 裁断して使用することが予定されている図書等
- 幼児・児童用の教材等で本の形をしていないもの。例:言語教育用のカードなど
- 別刷り
- 図書や雑誌の形をしていない論文(ペーパー)
- 継続して購入しない単発雑誌等
- 加除式資料の追録(図書館備え付けのものを除く)
- 新聞・ニュース類(図書館備え付けのものを除く)
- 会費の払い込みに付随する刊行物等
- その他、図書館資料として管理することが不適当なもの
2.科学研究費補助金による図書の購入について
科学研究費で購入した図書については、購入後直ちに(直ちに寄付することにより研究上の支障が生じる図書にあっては、研究上の支障がなくなる時に)研究機関に寄附しなければならないことになっております。
図書館を通して購入手続きを行った場合には、同時に寄贈受入手続きも行いますので、新たに寄附手続きを行っていただく必要はございません。なお、他機関へ転出される場合は、寄附した図書を手続きの上持って行くことが可能です。
参考:「科研費ハンドブック(研究機関用)2022年度 」 p224
http://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/1357493.htm(文部科学省)
https://www.jsps.go.jp/file/storage/grants/j-grantsinaid/15_hand/data/r04/kakenhihb2022_zentai.pdf(日本学術振興会)
3.備品・消耗品の別について
「図書」は、雑誌やパンフレット等教育・研究上一時的な意義しか有さないものを除き、有形固定資産として管理します。使用予定期間が1年未満の図書等については、会計上は消耗品として費用処理しますが、図書館扱いとなり、購入手続き・目録への登録等については資産にする図書と区別はありません。たとえば、以下のようなものが消耗品に該当します。
- 毎年、新版が発行される資料(例:白書・統計類、名鑑類、法令集、各種試験問題集等)
- 頻繁に改訂される資料(例:ソフトウェア等のマニュアル)
- 形態や装丁が長期の使用に耐えないと思われる資料(例:リーフレット、パンフレット、語学学習用教材、その他非常に簡便な装丁の図書等)
- 附属図書館 学術情報管理課 図書情報担当 (内線:2194)
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E-MAIL:
tosho@ml.nagasaki-u.ac.jp